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結論・投資示唆
日本の主要テレビキー局は、放送収入だけでなく多彩なサイドビジネスを展開し、収益の安定化・成長エンジン化を図っている。特に「不動産」「ウェルネス」「ネット配信」「通販」「都市開発・観光」「アニメ・ライツ」などの非放送領域が各社の戦略的投資先であり、今後の株価パフォーマンス判断には各セグメントの収益貢献度と成長性を注視すべきである。

1. 日本テレビホールディングス（9404）
2. テレビ朝日ホールディングス（9409）
3. TBSホールディングス
4. フジ・メディア・ホールディングス（4676）
5. テレビ東京ホールディングス（9413）

1. 日本テレビホールディングス（9404）

主セグメントと主な非放送事業内容【年間売上構成比・利益構成比は2025年3月期決算ベース】

セグメント	売上構成比率	利益構成比率	主な事業内容
メディア・コンテンツ事業	91.8%	91.8%	テレビ広告枠販売、動画配信、映画製作、キャラクターグッズ販売等kitaishihon
生活・健康関連事業（ウェルネス）	5.7%	0.3%	フィットネスクラブ「TIPNESS」運営等kitaishihon
不動産関連事業	2.5%	7.8%	オフィス・商業テナント賃貸、ビル管理・施設警備、太陽光発電等kitaishihon
その他	―	―	人材派遣、エネルギー供給等kitaishihon

ウェルネス事業：TIPNESSの会員拡大やDX投資を継続。営業損益改善が焦点。
不動産：高い利益率（38.6%）を誇り、固定資産の有効活用でグループ全体のキャッシュフロー支援。

2. テレビ朝日ホールディングス（9409）

2025年3月期最新セグメント構成【売上比・利益率はキタイシホン調査】

セグメント	売上構成比率	利益率	主な事業内容
テレビ放送事業	82.0%	4.8%	地上波・BS放送、番組制作、広告枠販売等kitaishihon
インターネット事業	11.0%	11.6%	広告付動画配信（AbemaTV出資含む）、Webソリューション等kitaishihon
ショッピング事業	7.0%	7.4%	テレビ通販番組、ECサイト運営等kitaishihon
その他	―	―	音楽出版、イベント運営、機器販売・リース等kitaishihon

インターネット事業は高い利益率を維持し、AbemaTVとのシナジーをさらに深耕。
通販事業：ECチャネルの強化で安定収益源に。

3. TBSホールディングス

主要サイドセグメント【TBS連結子会社構成より要約】

セグメント	主な事業内容
映像・文化事業	番組二次利用権利（DVD・配信）、音楽制作、スタジオ運営、イベント等tbsholdings
不動産事業	赤坂・六本木周辺オフィス賃貸、ホテル・商業施設開発等tbsholdings
その他事業	ラジオ（TBSラジオ）、スポーツチーム（横浜ベイスターズ）運営、派遣サービス等tbsholdings

映像・文化：コンテンツのライツ収入を拡大中。国内外配信プラットフォームへの供給強化が鍵。
不動産：高立地資産を活用した賃貸収入が安定的。

4. フジ・メディア・ホールディングス（4676）

セグメント構成【IR情報より2024年度実績】

セグメント	売上構成比率	営業利益率	主な事業内容
メディア・コンテンツ	71.5%	–1.0%	地上波・BS・ラジオ放送、配信、ゲーム、音楽、出版、通販等kitaishihon
都市開発・観光	24.9%	17.4%	オフィスビル開発・賃貸、ホテル・海洋レジャー運営等kitaishihon
その他	3.5%	4.4%	ITシステム開発、人材ビジネス、海外事業開拓等kitaishihon

都市開発・観光：高い利益率でビジネスポートフォリオを支える。神戸須磨シーワールドなど新規リゾートが成長牽引。
メディア・コンテンツ：広告収入低迷局面でAVOD（TVer等）の広告売上増加に注目。

5. テレビ東京ホールディングス（9413）

最新セグメント（2025年3月期）【IR BANK調査】

セグメント	売上構成比率	営業利益率	主な事業内容
地上波・BS放送	60.6%	4.1%	放送事業、番組編成、広告枠販売等kitaishihon
アニメ・配信	28.8%	9.1%	ライツ事業（国内外配信、商品化）、CS放送、音楽等kitaishihon
ショッピング・その他	10.6%	4.0%	通販事業（テレ東キャラクターEC）、技術サービス等kitaishihon

アニメ・配信：グローバル向けライツ収入増が成長エンジン。国内外の配信契約拡大で収益性向上。
ショッピング：ナナナグッズなどキャラクターコマース強化。

投資家への示唆

多角化戦略の評価
各社とも放送広告以外の事業が収益の柱に育ちつつあり、特に不動産・都市開発・ウェルネス・ネット配信・ライツ・通販などの非放送部門の寄与度が今後さらに増加する可能性が高い。
成長性の比較ポイント
- ネット配信・ライツ：テレビ朝日、テレビ東京は利益率が高く、海外展開余地も大きい。
- 不動産・都市開発：日テレ・TBS・フジは高い利益率部門を保持し、安定配当期待。
- ウェルネス・ショッピング：日テレのTIPNESS、テレ朝・テレ東の通販部門は中期成長シナリオの鍵。
リスク要因
- 各社のコンテンツ投資コスト増が利益抑制要因となりうる。
- 広告市場の景況変動や規制強化による広告収入低迷。

総じて、放送以外の多角化ビジネスの収益貢献度と成長見通しを戦略的に分析することが、日本株投資におけるキーとなる。

出典